全国ビルメンテナンス協会より当社社員がビルクリーニング技能士選定委員に選出されました。
2022年6月1日より2年間従事いたします。
引き続きビルクリーニング業界に貢献してまいります。
『メンテナンス・レジリエンスTOKYO2022』（13の専門展示会で構成）第47回プラントメンテナンスショーに出展いたします。
当日はブース内で完全国産純ポリウレアADHA（アドハ）1000完成について告知を行います。
皆様のご来場を心よりお待ち申し上げます。
会期：2022年7月20日（水）～22日（金）の3日間 10：00～17：00
会場：東京ビッグサイト 東展示場
ブース番号：M4-071
展示会HP：https://www.jma.or.jp/mente/tokyo2022/outline/plant.html
プレスリリース
オリジナルレシピ「完全国産純ポリウレアADHA（アドハ）1000」完成！
下記、新着情報も合わせてご確認ください。
オリジナルレシピによる「完全国産純ポリウレアADHA（アドハ）1000」完成
これまで当社ポリウレア事業部では、紫外線に強く加水分解抵抗性の高い、秀逸な物性値を持つことで注目されている高機能塗材「ポリウレア」が海外輸入品に依存している国内市況を改善するため、国産化に取り組んでまいりました。
この度、オリジナルレシピによる完全国産純ポリウレア「ADHA（アドハ）1000」が完成したことをお知らせいたします。
「ポリウレア」は土木建築の施工用途塗膜材として、建物の防水や床補強はもとより、オリンピックスタジアムやワールドカップサッカーの客席スタンド、海上橋の強化・腐食防止、トンネルの剥落防止、石油・ガス・水道・排水など各種配管やパイプの強化など、様々な用途に用いられ世界的に利用が広がっています。さらに「ポリウレア」は工業用に用いる高機能樹脂としての利用も今後大きく期待されてる塗材です。
「ポリウレア」は爆破に強い特性を持つため米国国防総省の壁面にも利用されているほか、テレビのバラエティ番組でスイカや生卵に塗布し絶大な強度を持たせたインパクトある映像が度々紹介されています。また米国基準のピュアポリウレアよりも厳密な純ポリウレアとすることで、一層の性能向上を図るとともに、国産化により輸入が不要となることで経済安全保障のリスクを解決しました。
販売方法は現在調整中です。確定次第、販売を開始いたします。
また、既に取り扱っている海外製純ポリウレア製品も引き続き販売を行ってまいります。
プレスリリース
オリジナルレシピ「完全国産純ポリウレアADHA（アドハ）1000」完成！
展示会でもADHA（アドハ）をご案内しております。詳細は以下をご確認ください。
首都高速道路株式会社様より神奈川局の移転に際し安全管理に貢献したことが評価され、感謝状が授与されました。
平素より格別のご高配を賜り厚く御礼申し上げます。
当社では電力需給が厳しい状況と政府からの無理のない範囲での節電要請を踏まえ、本社ビル内において節電対策を実施することとなりました。
日頃より省エネ・節電に取り組んでおりますが、安全な労働環境の確保に必要な電力利用等を前提とし、不要な照明を消すなどの対策を講じてまいります。
つきましては、ご来社のお客様にご不便をおかけすることと存じますが、ご理解ご協力のほどお願い申し上げます。
東京ビルメンテナンス協会主催の第54回優良従業員表彰において当社従業員５名が選出され、6月20日に東京国際フォーラムにて執り行われた表彰式に参加いたしました。
選出基準は、社内で模範となる優良な従業員となっております。
2022年4月に実施された2022年度国内試験の結果において、受験者数491名のうち合格者数399名（合格率81.2％）のなか、当社より11名が受験し全員が合格しました。
当社では引き続き資格取得に向け支援をして参ります。
全国ビルメンテナンス協会（外部リンク）
平素は格別のお引き立てを賜り、誠にありがとうございます。
当社のBCP（事業継続計画）※対応の一環として２０２２年５月９日（月）より本社事業所においてフリーアドレスを本格的に導入いたします。
合わせて同日にて働き方改革の一環としまして昨年6月からの移行期間を経て、本社・支店に勤務するすべての社員にビジネスカジュアルを導入いたします。
服装におきましては清潔感のある、時・場所・場合に合わせたビジネスに相応しい服装や身だしなみを基本ルールに定め、社員一人ひとりの個性を尊重してまいります。
（但し、職務内容により異なる場合がございます。）
お客様におかれましては、ご理解のほど何卒よろしくお願い申し上げます。
※BCP（事業継続計画）
BCPとは事業継続計画（Business Continuity Plan）の略であり、昨今の社会情勢を背景に策定されたテロや災害など緊急事態に直面した場合でも、損害を最小限に食い止め、中核となる事業を継続または早期復旧させるための対策を講じ、事業を継続するための計画のこと。
2022年4月6日～15日に実施された春の全国交通安全運動に参加し、当社は4月11日に街頭活動を行いました。
平素より格別のご高配を賜り厚く御礼申し上げます。
この度、2022年4月1日より東京支店を下記の通り開設することとなりました。
昨年度より発足した道路インフラ事業部は東京支店を拠点とし、首都圏を中心に活動を強化してまいります。
【東京支店】
〒１０４－００３２
東京都中央区八丁堀４丁目１２番７号
明豊パークタワービル３階
TEL：03-5542-0566 FAX：03-5542-0588
今後とも一層のご支援ご指導を賜りますようお願い申し上げます。
